2016年8月5日にリオデジャネイロオリンピックが開幕しました。
日本は金メダルを2枚取得し(8/8現在)、メディアでも大きく取り上げられている中、大きな盛り上がりを見せています。
そして2020年には日本でも東京オリンピック・パラリンピックが開催することが決定しており、オリンピックを開催することよる経済効果は最大30兆円を超えると日銀が発表しています。昨年の2015年には”爆買い”が流行語大賞に選ばれるなど、インバウンドという言葉も少しずつ世に浸透し、もう既に様々な業界でオリンピックを見据えた外国人集客やインバウンド対策を考えているかと思います。
しかしながら訪日外国人を集客するといった課題については、従来のマーケティング方法とは違い日本国外の消費者をターゲットにするという上で”距離”,”言葉”,”文化・習慣の違い”などが大きな問題となってくるかと考えられます。そのような問題に対し、昨今インバウンド市場ではSNSを使用したマーケティング方法が用いられることが多くなってきました。その理由については世界的にSNSを使用する人口が増え成熟期に入っているほか、SNSを使用することで距離・言葉・文化の問題を容易に解決することが可能だからです。
2020年に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックではSNSを活用したマーケティング手法が大いに活躍すると考えていますが、デジタルマーケティング領域というのは日々進化し続けているため、東京オリンピック・パラリンピック開催の4年後には一体どのような進化を遂げているのかは未知数です。2016年6月30日にアメリカの調査会社eMarketrが2020年のSNS、各種インターネットサービスの予測データを発表したので、それらを参考にしながら東京オリンピック・パラリンピック開催時にSNSがどのような変化を遂げているか見てみましょう。
ソーシャルメディア
上記の画像は世界におけるソーシャルメディア全般の利用者数の予測です。2016年の全世界でのSNS利用者数は23億4000万人と、2015年から9.2％増加する見通しです。この数は世界人口の32％にあたる数のため、現在、地球上の人々の3人に1人はSNSを利用している計算になります。そして2020年までには、29億5000万人に達する見込みとのことです。この4年間の増加は、アジア（特に中国）・中南米・中東・アフリカ地域において、携帯電話経由のSNS利用者を中心に展開されていくと予測されています。一方で北米・ヨーロッパは飽和状態に近づきつつあり、伸び幅は小さいと予測されています。
まとめ
4年間で最もSNS利用者が増加する国は中国ではないかと予想がされています。現状日本に訪れている外国人観光客のおよそ8割はアジア圏からの旅行者で、インバウンド消費全体に占める割合も中国人が1位の40.8%となっています。今後4年でさらに中国人のSNS利用者が増えるということは、中国に対するSNSを使用したインバウンドマーケティングの幅も広がるということです。
SNSを活用したインバウンドマーケティングは実践してすぐに効果が出るようなものではありません。今のうちに四年後を見越してSNSマーケティングに一歩足を踏み入れてはいかがでしょうか。
【参照:http://www.emarketer.com/Article/Nearly-One-Third-of-World-Will-Use-Social-Networks-Regularly-This-Year/1014157】
